伊藤忠商事の安定的・継続的な成長を支えるのは、人材です。人材育成方針として、本社社員のみならず海外ブロック社員・グループ会社社員を対象として、個々の適性・キャリアを踏まえ、各々のフィールドで活躍できる業界のプロ人材、その中核として、グローバルレベルにマネジメントできる、強い人材の育成を目指します。
育成は、ITOCHU Valuesをベースに、「OJT:業務から得られる経験」を中核とし、「評価・フィードバック」による成長意欲の醸成と自己啓発、そして研修を通じた「知識・スキル」の習得を通じ、より積極的にキャリアアップを補完することとしています。


人材育成体系
具体例として、2011年度実施(一部、予定)の研修を紹介します。人事・総務部主催の全社研修は以下の通りとなっており、様々な対象層に必須・選抜・選択型の研修を実施しています。人事・総務部主催の研修の他にも、各カンパニー・総本社職能部による独自研修も実施しています。ご覧になって頂いて分かる通り、数多くの研修が用意されており、将来のグローバルマネジメント人材を育てるべく、日々多くの研修が実施されています。

若手総合職の育成・研修
続いては皆さんに直近で関係する、若手総合職の育成・研修体系と代表的な研修・仕組みを ご紹介します。伊藤忠では8年目までをビジネスリーダーの育成期間と定め、9年目以降グローバルに活躍できるマネジメント人材を育成するために、様々な研修や仕組みを設けています。ぜひ入社後の姿を想像しながらご覧下さい。

代表的な若手総合職の育成・研修制度
- 内定者研修
- 伊藤忠商事では、内定者が入社後スムーズに社会人としてのスタートを切れるように7月〜2月にかけて各種研修を用意しています。
具体的には英語(TOEIC、英会話)、PC(Word、Excel、ブラインドタッチ)、簿記、ビジネスマナーなどで、基本は自宅で通信教育やe-learningで取り組んでもらいます。 - 新入社員研修
- 例年、新入社員は総合職1ヶ月、事務職2週間程度の研修を受けてからの配属となります。
内容はビジネスマナーの習得、会社制度・社内ルールの理解から、貿易実務や経理の勉強、グループでのロールプレイなど多岐にわたります。そして総合職研修の目玉は1週間程度の合宿です。例年、静岡県のホテルに宿泊し、英語研修、自己演出研修、実地研修などを通して同期との絆を深めてもらいます。
こうした研修を終えて、伊藤忠パーソンとしての第一歩を歩み出すことになるのです。
新入社員にはその後も1年間何回かフォローアップの機会が設けられ、成長をサポートする仕組みとなっています。 - 指導社員制度
- 新入社員には1年間、指導社員と呼ばれる先輩社員が指導にあたります。社会人としての基本動作からメール、文書の書き方、商社パーソンとしての基礎実務、アフターファイブの付き合い等々まで新入社員は先輩から多くのことを学びます。
また、指導社員は指導社員研修を年に数回受けており、指導する上での注意点や心構えを学びます。 - 新人海外派遣制度
- 伊藤忠商事では、「国際的視野の醸成」「語学力の向上」を目的に入社4年以内に全総合職を海外に派遣しています。その派遣の中心となるのが1999年に導入された新人海外派遣であり、通常は北米の大学を中心に4〜5ヶ月程度派遣され、語学レッスン、ボランティア活動、現地レポートなどを通して語学漬けの日々を送ることになります。
英語の能力が高い社員はインターンシップ生として3〜6ヶ月程度、海外の事業会社などで就業経験を積んでもらいます。
また、新人海外派遣に代えて、海外実習生(1〜2年)もしくは駐在員(3〜6年)として派遣される場合もあります。いずれにせよ、総合職は全員、入社4年以内に海外を経験することになるのです。 - 若手短期中国語・特殊語学派遣制度
- 2010年には、語学支援のステージを「Dual」から「Multi」へと進化させ、第3言語としての中国語や特殊言語を習得するための支援策として、若手短期中国語・特殊語学派遣制度を導入しました。これは入社8年目までに全総合職を中国他新興市場国へ派遣し、語学力はもちろんのこと、現地の商習慣や文化を肌で感じながら、将来の各市場のスペシャリストを育成することを目的としています。
- 英語・中国語・特殊語学習得支援
- 伊藤忠商事では、グローバル企業としての基盤を強化するための施策の一環として、日本国内オフィスで2008年よりDual Language化(英語公用語化環境の整備)を推進してきました。
具体的には(1)社内イントラ、社内報、社内放送、社内掲示物など全ての媒体での日本語/英語併用化、(2)国内勤務者全員にマンツーマン英会話研修、などを実施しました。
現在は、ある程度社内の英語環境の整備が進んだので、英会話研修は社内英会話資格未達者を中心に希望者に対して実施しており、若手社員の多くは、月に3、4回程度マンツーマンで英会話の授業を受けています。ちなみに、海外出張や海外駐在に行くにはTOEICと英会話の社内基準をクリアする必要があり、昇格条件にもなっています。
2010年よりは、英語が使えることは基本として、第3言語としての中国語や特殊言語習得のための支援策をより充実させていくことになりました。こうした流れの一環として、「若手短期中国語・特殊語学派遣制度」や「中国語グループレッスン」などの機会が提供されています。
中国語グループレッスンでは、業務や将来のためのスキルアップとして中国語を学びたい社員が週1回程度のグループレッスンを社内で受けています。



